任天堂 がおよそ８年ぶりに投入する新型家庭用ゲーム機「スイッチ２」に、トランプ米大統領の関税政策が暗い影を落としつつある。上昇基調にある株価の先行きにも暗雲が垂れ込めてきた。

任天堂は8日、2026年3月期の連結純利益が前期比8%増の3000億円になる見通しだと発表した。新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ・ツー」の投入効果で売上高は63%の大幅増収を見込むが、米国の関税政策が「利益ベースで数百億円のマイナスに働く」（古川俊太郎社長）ことが響く。「トランプ関税」が8年ぶりにゲーム機を刷新する任天堂の成長の足かせになる。【関連記事】トヨタ自動車も同日、トランプ関税などが

任天堂は2025度の業績についてアメリカのトランプ政権による関税措置の影響で、利益が数百億円減る見通しを発表しました。任天堂は、昨年度の通期決算で前年にヒット作が出た反動などから、売上が前年度比30．3％減の1兆1649億円、純利益が43．2％減の2788億円と、減収減益になったと発表しました。一方で今年度の業績については売上が前年から63.1％増の1兆9000億円、純利益は7．6％増の3000億