米国の大塚ファーマシューティカルDandC社のCarolineWard氏らは、世界10カ国の13～17歳の統合失調症患者を対象に、ブレクスピプラゾールを6週間投与する第3相臨床試験を行ったところ、プラセボ群に比べ6週間後に症状の改善が得られ、有害事象は成人の臨床試験とほぼ同様だったと報告した。結果は2025年 ...

物価や賃金の大幅な上昇に対応しきれず、多くの病院が深刻な経営難に陥っている。にもかかわらず、全国的な医療需要は2040年まで伸び続ける見込みだ。今後の医療提供体制がどのようになるのか、数々の病院に融資を行っている福祉医療機構（WAM）の経営サポートセンターリサーチグループの担当者に話を… ...

日本体育大学大学院博士課程の髙橋治花氏、東京慈恵会医科大学救急災害医学講座教授の田上隆氏、同助教の北野信之介氏らの研究グループは2025年4月30日、一般市民による心肺蘇生が患者の予後に与える影響について検証した結果を公表した。関東42病院の大規模データを解析したもので、救命講習を事前に… ...

本コラムでは、Googleが提供する学術雑誌のインパクト指標「h5-index」から、各領域10誌を抽出。それを元に世界中で最も多くポストされた論文を紹介する。3月31日～4月6日に最もポスト数が多かったのは、JAMA誌の論文「High-DoseVitaminDinClinicallyIsolatedSyndromeTypicalofMultipleSclerosis」（多 ...

──福祉でのご経験が長いとうかがいました。はい。それいゆ会では110床のこだま病院（兵庫県宝塚市）を中心に、訪問・通所サービスや認知症高齢者グループホーム、小規模多機能型居宅介護サービスといった介護サービスを手掛けており、私はその統括を担ってきました。それが2年ほど前の夏に、「いずれ… ...

米国Stanford大学のYounSooJung氏らは、2020年にカリフォルニア州で発生した大規模な山火事が、地域の人々のメンタルヘルスに与えた影響を調べる横断研究を行ったところ、山火事の煙に伴う微小な大気汚染物質（PM2.5）の増加は、精神疾患による救急受診を増やしていたと報告した。結果は2025年4月5日の ...

厚生労働省は2025年4月25日、医療DX推進体制整備加算のマイナンバー保険証（マイナ保険証）の利用率に関する疑義解釈の事務連絡を発出した。薬局における同加算の施設基準の1つであるマイナ保険証利用率について、在宅患者がマイナ保険証を利用した場合の、利用率の補正方法を明示している。なお、この… ...

ベルギーLeuven大学のDanielBlockmans氏らは、巨細胞性動脈炎の患者を対象に、ヤヌスキナーゼ（JAK）阻害薬のウパダシチニブをステロイドの漸減治療に併用した場合の有効性と安全性を、ステロイド単独の漸減治療と比較する第3相臨床試験を行い、ウパダシチニブの併用で持続的寛解達成率が増加し、ステ ...

心房細動患者に対する脳卒中予防のための抗凝固療法に関して、規定の減量基準に該当しないオフラベルのDOAC（直接経口抗凝固薬）減量投与の評価は、まだ確立していない。国立病院機構東広島医療センター（広島県東広島市）循環器内科の西楽顕典氏らが、日本人の心房細動患者を対象とした13の臨床研究を… ...

中国浙江大学のShenqiangYan氏らは、後方循環系の脳梗塞患者に対し、発症後4.5～24時間のアルテプラーゼによる静脈内血栓溶解療法（IVT）と標準的な薬物療法（抗血栓療法）を比較するランダム化比較試験を行ったところ、90日後の機能的改善度はアルテプラーゼ群の方が良好だったと報告した。結果は2025 ...

当初の政府案では、2025年8月から自己負担上限額が段階的に引き上げられる予定だった高額療養費制度。関連団体などの反対を受け、制度改正は一時的に見送った上で、2025年秋をめどに方針を再決定することになっている。見直しへの反対声明を出したのは患者団体や関連学会など（関連記事）。2月27日には… ...

欧米では以前からバレット食道は食道腺癌の前癌病変とされ、バレット食道の長さに応じた定期的な内視鏡検査が推奨されている。一方、日本ではバレット食道の患者が欧米より少ないこと、バレット食道の長さも比較的短い患者が多いことから、定期検査が必要となる指標は確立されていない。そこで秋田大学… ...